ヴィンス（Vince）、2024年度第4四半期決算は増収・増益─ 卸売好調も、DTCには課題

5月2日（現地時間）、アメリカ発のアパレルブランド「ヴィンス（Vince）」を展開するヴィンス・ホールディング（Vince Holding Corp.）は、2024年度第4四半期および通期の決算を発表した。卸売チャネルの堅調なパフォーマンスが全体を牽引し、粗利益率も大きく改善した一方で、直営店（DTC）チャネルでは苦戦が見られた。

卸売が売上を牽引、粗利益率は5ポイント改善

2024年11月〜2025年2月1日までを対象とした第4四半期の売上高は、前年同期比6.2％増の8,000万ドル。前年の第4四半期に存在した1週間の追加営業日（第53週）を除外すれば、実質的な売上成長率は約9％に達する。とりわけ卸売セグメントが好調で、26.7％増の3,910万ドルを記録した。一方、DTCチャネルの売上は8.1％減の4,080万ドルにとどまり、実店舗販売の弱さが浮き彫りとなる結果に。

また、粗利益は4,010万ドルで、粗利益率は前年同期の45.4％から50.1％へと、470ベーシスポイントの改善を見せた。これは、DTCチャネルでのプロモーション活動の削減や割引率の抑制、さらに製品および輸送コストの低下が寄与したことが原因である。

特別損失を除けば黒字転換、再建プランも進行中

営業損失は2,970万ドルと大きく赤字となったが、これは主に3,200万ドルの「のれん減損費用（Goodwill Impairment Charge）」によるものだ。これを除外した調整後営業利益は250万ドル。純損失は2,830万ドル（1株あたり▲2.24ドル）だったが、調整後の純利益は80万ドル（1株あたり0.06ドル）と黒字転換を果たしている。

現在、同社では2023年にCEOへ復帰したブレンダン・ホフマン（Brendan Hoffman）のもとで経営再建が進められている。ホフマンは声明で、「想定を上回る好調な年末の結果は、顧客に響き続けている高品質な製品群と、変革イニシアチブによる業務効率の向上が、チームの努力によって結実した証だと感じています」とコメントした。

また、2023年10月には、コスト構造を見直し、利益率改善を目的とした事業変革プログラムも始動。2024年度中に1,000万ドル以上のコスト削減効果を上げた。

通期では増収・増益も、成長は限定的

2024年度（2023年2月〜2025年2月1日）の通期売上は、前年比0.2％増の2億9,350万ドル。卸売が引き続き好調だった一方で、DTCの弱さが足を引っ張った。粗利益は1億4,520万ドル（粗利益率49.5％）と、前年の1億3,330万ドル（同45.5％）から大きく改善した。

純損益では1,900万ドルの赤字（1株あたり▲1.51ドル）となったが、調整後では240万ドルの黒字（1株あたり0.19ドル）を計上した。

今後は関税影響が鍵、成長戦略の柔軟な見直しも必要に

ヴィンスは現在、関税政策の不透明性に対応するため、生産拠点の分散やSKU数の最適化に取り組んでいる。中国における製造依存度を段階的に引き下げるとし、2025年秋の製品の約3分の1を中国以外の地域で生産する計画を示している。

また同社は、2023年にオーセンティック・ブランズ・グループ（Authentic Brands Group）と提携し、知的財産を譲渡する代わりに10年間の独占使用ライセンス契約を締結した。ライセンス契約の下で、ヴィンスは引き続き商品企画・製造・販売を担い、オーセンティックにはロイヤリティを支払う形式で運営されている。

なお、今後の第1四半期（2025年2月〜4月）について、CFOの奥村祐司（Yuji Okumura）は、卸売出荷の時期変更や直営店の閉鎖・移転が影響し、売上が前年比5％減、営業利益率が500ベーシスポイント悪化する見込みだと説明した。