プーマ（Puma）、新CEOのもとで900人の人員削減へ

ドイツのスポーツウェア大手「プーマ（Puma）」が、2026年末までに世界で約900人の企業部門スタッフを削減する方針を発表した。これは、新CEOアルトゥール・ホルド（Arthur Hoeld）による抜本的な構造改革の一環であり、急激な売上減少とブランド勢いの鈍化に対応するための大規模なリストラクチャリングとなる。

同社は今年3月にも世界で約500人を削減しており、今回の発表はコスト削減策の拡大を意味する。ホルドCEOは、「私はプーマというブランドが健在であり、計り知れない可能性を秘めていると確信している」と語り、再生への意欲を示した。

売上10％減、在庫は依然高水準

プーマの第3四半期のオーガニック売上高は19億6,000万ユーロ（約22億9,000万ドル）で前年同期比10.4％減。市場予想の19億8,000万ユーロを下回る結果となった。また、在庫は前年より17.3％増の21億2,000万ユーロに達しており、同社は2026年末までに正常水準へ戻す計画を示している。

この状況の背景には、プーマが長年依存してきた卸売構造と、それに伴うブランド価値の毀損がある。近年、量販店やディスカウント販売の増加によってブランドの希少性が低下したことから、同社は今後、直販モデルへの移行をさらに加速させる方針だ。